正社員のボーナス（賞与）は、2026年時点で平均年89万円です。私の周囲のエンジニア仲間でも、メガベンチャーで年間200万円超、SIerで年間100万円程度、ベンチャーで年間0〜50万円と、企業によって大きな差があります。業界、企業規模、年代で最大10倍以上の差があり、金融・コンサルは年180万円超、サービス業は年30万円以下と大きく分布しています。
厚生労働省「毎月勤労統計調査」と各業界団体の公開データによると、ボーナス支給率は企業規模500人超で98%、100〜500人で90%、100人未満で65%程度。大企業では夏冬合計で月給の4〜6ヶ月分、中小企業では2〜3ヶ月分が標準的です。
この記事では、業界別・年代別・企業規模別のボーナス平均、上場企業平均、ボーナス無し企業の実態、ボーナスを増やす転職戦略を順番にお伝えします。
特に読んでいただきたいのは、自分のボーナスが業界平均と比べて妥当か気になる方、ボーナスUPを狙って転職を検討中の方、ボーナス支給日と退職タイミングを意識している方、ボーナス無しのベンチャー転職を考えている方です。
2026年のボーナス平均
2026年のボーナス平均を整理します。
全業界平均：年間約89万円。夏約45万円、冬約44万円。
業界別の平均：
- 金融・保険業：年間180万円超。
- 大手SIer・通信：年間140〜180万円。
- 製造業（大手）：年間130〜170万円。
- メガベンチャー：年間100〜200万円。
- 中堅IT企業：年間60〜100万円。
- スタートアップ・ベンチャー：年間0〜50万円。
- サービス業：年間30〜80万円。
- 飲食・小売：年間10〜50万円。
業界によって最大10倍の差があります。
企業規模別のボーナス
企業規模別のボーナス平均を整理します。
大企業（従業員1,000人超）：年間120〜180万円。月給の4〜6ヶ月分。
中堅企業（従業員300〜1,000人）：年間80〜130万円。月給の2.5〜4.5ヶ月分。
中小企業（従業員100〜300人）：年間50〜90万円。月給の1.5〜3ヶ月分。
小規模企業（従業員100人未満）：年間20〜50万円。月給の0.5〜2ヶ月分。
スタートアップ：年間0〜30万円。ボーナス無しが多数。
企業規模が大きいほどボーナスが高い傾向ですが、メガベンチャーや上場企業のスタートアップは大企業並みのボーナスを支給するケースもあります。
エンジニアのボーナス
エンジニアのボーナス平均を整理します。
大手SIer（NTT、富士通、日立、NEC）：年間150〜200万円。
メガベンチャー（メルカリ、サイボウズ、freee）：年間100〜200万円＋RSU/ストックオプション。
外資系IT（Google、AWS、Microsoft、Meta）：年間ボーナス＋RSU合計で年収の30〜60%。
中堅IT企業：年間60〜120万円。
スタートアップ：年間0〜60万円。ボーナスより株式報酬中心。
エンジニアは、ボーナス＋ストックオプション/RSU＋基本給で総報酬を判断するのが鉄則。
年代別のボーナス
年代別のボーナス平均を整理します。
20代前半：年間30〜60万円。
20代後半：年間50〜90万円。
30代前半：年間70〜120万円。
30代後半：年間100〜150万円。
40代前半：年間120〜180万円。
40代後半：年間140〜200万円。
50代：年間150〜220万円。役職定年で減少傾向。
年齢とともに上昇するが、企業規模・業界による差のほうが大きい。
ボーナス支給率の現実
ボーナス支給率を整理します。
企業規模500人超：支給率98%。ほぼ全社員が受給。
企業規模100〜500人：支給率90%。
企業規模30〜100人：支給率75%。
企業規模30人未満：支給率55%。
スタートアップ：支給率30〜50%。シリーズA以前は無いことも多い。
支給率は企業規模に強く依存。スタートアップ転職時はボーナス無しを前提に基本給を上げる交渉が王道。
ボーナス支給時期
ボーナス支給時期は会社によって違います。
夏ボーナス：6月10〜30日が標準。一部7月初旬も。
冬ボーナス：12月10〜30日が標準。一部1月初旬も。
決算賞与（業績連動）：3月、9月などの決算後。
支給日は会社の就業規則・賃金規程で確認。退職タイミングを考える時、支給日を意識するのが鉄則。
ボーナスを増やす転職戦略
ボーナスUPを狙う転職戦略を整理します。
業界の選び直し：金融、コンサル、外資系IT、メガベンチャーへの転職。
企業規模UP：中小→中堅→大企業への段階的転職。
職種転換：エンジニア→PM、EM、テックリードへ。役職手当＋ボーナス増。
ストックオプション/RSU重視：上場企業またはスタートアップで株式報酬を獲得。
外資系：基本給＋ボーナス＋RSUの3点セットで年収最大化。
詳しくはエンジニア転職完全ガイド、エンジニア年収UP戦略完全版で扱っています。
ボーナス支給日と退職タイミング
ボーナス支給日と退職タイミングの関係を整理します。
ボーナス満額受領のためには、支給日に在籍が必要。
支給日の前日に退職届を出すと、ボーナス支給対象外になる場合あり。
支給日翌日以降の退職届なら、ボーナス満額受領＋スムーズな退職が可能。
ボーナス減額の規定がある会社は、退職予告者がボーナス減額になることも。違法な減額は労基法違反。
12月ボーナス受領後の1〜3月退職、または6月ボーナス受領後の7〜9月退職が王道パターン。
詳しくは会社員退職時期完全ガイドで扱っています。
ボーナス無し企業の実態
ボーナス無しのベンチャー転職を整理します。
スタートアップ・ベンチャー：基本給を高めにして、ボーナスを抑えるパターン。年俸制が多い。
ボーナス無しの代わり：高めの基本給、ストックオプション/RSU、業績連動インセンティブ、社員持株会、福利厚生（書籍補助、勉強会補助等）。
転職時の年収比較：「基本給×12ヶ月 + ボーナス」と「基本給×12ヶ月（ボーナス無し）」で比較。前者のほうが高い場合が多いが、業績変動リスクあり。
スタートアップ転職時の判断軸：株式報酬の上限、Exit可能性、役員・経営層との距離、成長機会。
ボーナスの税金
ボーナスの税金を整理します。
社会保険料：標準報酬月額に基づいて計算。健康保険料、厚生年金保険料、雇用保険料、介護保険料。
所得税：源泉徴収。賞与額から社会保険料を引いた額に、税率（前月給与額に応じて）を乗じる。
住民税：ボーナスからは天引きされない（給与から天引き）。
実質手取り：ボーナス額面の70〜80%程度。年100万円のボーナスで手取り70〜80万円。
確定申告で精算（年末調整で対応されるので、原則として確定申告不要）。
よくある質問
ボーナスについて、よく聞かれる質問にお答えします。
ボーナスの全国平均は？
年間約89万円。業界・企業規模で大きく変動。
最も高い業界は？
金融・保険、コンサル、外資系IT、メガベンチャー。
スタートアップはボーナス無し？
無し〜少額が多い。代わりに基本給＋ストックオプション/RSU。
支給日はいつ？
夏は6月10〜30日、冬は12月10〜30日が標準。
退職届を出すタイミングは？
ボーナス支給日翌日以降が安全。
ボーナス減額の規定は合法？
業績連動の減額は合法。退職予告者の減額は条件次第（違法な場合あり）。
ボーナス無しと有りどっちが得？
総報酬で判断。基本給＋ボーナス＋RSU＋福利厚生の合計で比較。
ボーナス額面と手取りの差は？
額面の70〜80%が手取り。社会保険料・所得税で20〜30%引かれる。
転職でボーナスUPするには？
業界・企業規模UP、職種転換、外資系への転職。
フリーランスにはボーナスない？
ない。代わりに月単価×稼働日数で年収管理。
最後に
正社員のボーナスは、業界、企業規模、年代で大きく変動します。年間89万円が全国平均ですが、金融・コンサル・メガベンチャーなら年間180万円超、スタートアップなら年間0〜50万円という幅があります。
迷ったら、まず自分の業界・企業規模・年代の平均と比較して、現状の妥当性を判断。ボーナスUPを狙うなら、業界の選び直し、企業規模UP、職種転換が王道です。
転職全体はエンジニア転職完全ガイド、年収UPはエンジニア年収UP戦略完全版、退職時期は会社員退職時期完全ガイドを参照してください。
エージェント比較はエンジニア転職エージェント比較、年収全体はITエンジニア平均年収2026、独立はフリーランスエンジニア独立ロードマップで扱っています。
出典・参考資料
- 厚生労働省「毎月勤労統計調査」
- 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」
- 経済産業省「IT人材需給に関する調査2025」
- 各業界団体「ボーナス支給動向調査」
- 日本経済新聞「業界別ボーナス相場2026」
